- TALK
誰ひとり取り残さない Withコロナ時代の公教育
公教育を変える。群馬が変わる。
新型コロナウイルスによるパンデミックに象徴されるような、未知なる変化への対応が求められる現代においては、多様性こそが価値であり、多様性を許容するという観点において、日本の教育システムは根本的な変革を迫られている。
多様性を受け入れて伸ばすような、個別最適化された教育(=誰ひとり取り残さない教育)を実現するために大切にすべきポイントとは何か?様々な角度で現代教育の改革に挑み続けるゲストをお招きして徹底議論します!
登壇者
石戸 奈々子 慶應義塾大学教授 博士(政策・メディア)、NPO法人CANVAS理事長、一般社団法人超教育協会理事長、株式会社デジタルえほん代表取締役
東京大学工学部卒業後、マサチューセッツ工科大学メディアラボ客員研究員を経て、NPO法人CANVAS、株式会社デジタルえほん、一般社団法人超教育協会等を設立、代表に就任。慶應義塾大学教授。
総務省情報通信審議会委員など省庁の委員多数。NHK中央放送番組審議会委員、デジタルサイネージコンソーシアム理事等を兼任。政策・メディア博士。
著書には「プログラミング教育ってなに?親が知りたい45のギモン」、「子どもの創造力スイッチ!」、「デジタル教育宣言」など多数。
これまでに開催したワークショップは 3000回、約50万人の子どもたちが参加。
実行委員長をつとめる子ども創作活動の博覧会「ワークショップコレクション」は、2日間で10万人を動員する。
デジタルえほん作家&一児の母としても奮闘中。
今村 久美 認定NPO法人カタリバ代表理事
岐阜県高山市出身、慶應義塾大学卒。
2001年にNPO カタリバを設立し、高校生のためのキャリア学習プログラム「カタリ場」を開始。2011 年の東日本大震災以降は子どもたちに学びの場と居場所を提供するなど、社会の変化に応じて様々な教育活動に取り組む。「ナナメの関係」と「本音の対話」を軸に、思春期世代の「学びの意欲」を引き出し、大学生など若者の参画機会の創出に力を入れる。
地域・教育魅力化プラットフォーム理事。中央教育審議会委員。東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会文化・教育委員会委員。
杉山 知之 デジタルハリウッド大学 学長、工学博士
1987年よりMITメディア・ラボ客員研究員として3年間活動。1990年国際メディア研究財団・主任研究員、1993年 日本大学短期大学部専任講師を経て、1994年10月 デジタルハリウッド設立。2004年日本初の株式会社立「デジタルハリウッド大学院」を開学。翌年、「デジタルハリウッド大学」を開学し、現在、同大学・大学院・スクールの学長を務めている。
2011年9月、上海音楽学院(中国)との 合作学部「デジタルメディア芸術学院」を設立、同学院の初代学院長に就任。
XRコンソーシアム理事、ロケーションベースVR協会監事、超教育協会評議員を務め、また福岡県Ruby・コンテンツビジネス振興会議会長、内閣官房知的財産戦略本部コンテンツ強化専門調査会委員など多くの委員を歴任。1999年度デジタルメディア協会AMDアワード・功労賞受賞。
宇留賀 敬一 群馬県副知事
2003年経済産業省。ITを活用した政府機関の業務効率化、ITを活用した地方創生、製造業を中心とした産業群におけるIoT活用、ITを活用した分散型エネルギーシステムなど、ITによるイノベーションの実現に一貫して携わる。
2007年からは、日本国内で社会問題化した年金記録問題に対して、厚生労働大臣の補佐役として、IT技術をベースとした解決策の企画立案を主導した。
また、SXSW 2019におけるThe New Japan Islandsプロジェクトの統括プロデューサーを務めた。
現在は、全国最年少の副知事として、世界の課題先進圏といえる日本の地域から、持続可能で世界に誇る地域経済の実現を目指している。